児童指導員／正社員／山形市／放課後等デイサービス
株式会社 ユニバーサル山形
山形県山形市嶋南３丁目４番３２号
月額183,500円〜225,500円
正社員
転勤なしマイカー通勤可駐車場あり賞与あり
14日以上前
放課後等デイサービス指導員（正社員）【児童指導員】
労働者協同組合労協センター事業団 山形地域福祉事業所 陽だまり- 給与月額218,400円〜245,400円
- 勤務地山形県山形市美畑町１１−２８
正社員年間休日120日以上転勤なしマイカー通勤可駐車場あり賞与あり社会保険完備学歴不問育休取得実績あり
- 掲載日
- 2026年10月2日
- 有効期限
- 2026年12月31日
- 求人番号
- 06010-18148961
仕事内容
☆ 障がい児通所施設の指導員業務。 ＊ パソコンでの事務 ＊ 事業所で、学校にお迎えに行き保護者が来るまで障がいのあるお子さんに対して、宿題や集団活動等の支援を行います。 ・ワゴン車での送迎業務があります。 ※応募の際は、ハローワークから『紹介状の交付』を受けてください。 【変更の範囲】事業所の定める業務
勤務条件
勤務地
山形県山形市美畑町１１−２８
最寄り駅：山形駅 から 徒歩20分
勤務時間
(1)(1)8時30分〜17時30分 (2)(2)9時30分〜18時30分 (3)(3)9時00分〜18時00分
休日
日祝日その他
応募条件
必要な経験・スキル児童指導員
基本情報
| 求人区分 | 一般 |
|---|---|
| 派遣・請負 | 派遣・請負ではない |
| 募集理由 | 未選択 |
| 採用人数 | 2人 |
雇用条件
| 試用期間 | 試用期間あり |
|---|---|
| 雇用期間の定め | 雇用期間の定めなし |
| 契約更新の可能性 | 記載なし |
| 契約更新の条件 | 記載なし |
| 正社員登用 | 記載なし |
| 正社員登用実績 | 記載なし |
| 必要なPCスキル | ワード ・エクセルを使った書類作成のできる方 |
| 免許種別 | （AT限定可） |
勤務地詳細
| 交通手段 | 徒歩 |
|---|---|
| 所要時間 | 20 |
| マイカー通勤 | 可 |
| 駐車場 | 駐車場 あり |
| 転勤の可能性 | なし |
| 在宅勤務 | 非該当 |
| 受動喫煙対策 | 屋内禁煙 |
給与・手当
| 賃金形態 | 月給 |
|---|---|
| 基本給 | 178,400円〜178,400円 |
| 固定残業代 | なし |
| 昇給 | なし |
| 昇給金額率 | 記載なし |
| 賞与 | あり |
| 賃金締切日 | 固定（月末） |
| 賃金支払日 | 固定（月末以外） 翌月 20 日 |
労働時間・休日
| 就業時間区分 | 記載なし |
|---|---|
| 時間外労働 | あり |
| 時間外月平均 | 月平均5時間 |
| 36協定特別条項 | なし |
| 休憩時間 | 60分 |
| 週休二日制 | その他 |
待遇・福利厚生
| 加入保険 | 雇用 労災 健康 厚生 |
|---|---|
| 退職金共済 | 未加入 |
| 定年制 | あり （一律 65歳） |
| 再雇用 | あり |
| 勤務延長 | なし |
働きやすさ・制度
| 育児休業実績 | あり |
|---|---|
| 介護休業実績 | なし |
| 看護休暇実績 | なし |
| UIJターン歓迎 | 非該当 |
| 労働組合 | なし |
| 就業規則(正社員) | あり |
| 就業規則(パート) | あり |
選考プロセス
| 選考方法 | 面接（予定1回） |
|---|---|
| 書類選考結果通知 | 記載なし |
| 面接結果通知 | 面接選考後 |
| 応募書類送付方法 | 郵送 |
会社情報
会社名
労働者協同組合労協センター事業団 山形地域福祉事業所 陽だまり
所在地
山形県山形市美畑町１１−２８
設立年
1973年
従業員数
3,200人
事業内容
福祉関連事業
・建物総合管理
・生協提携事業・病院メンテナンス事業。
ホームページ
記載なし
会社情報詳細
| 代表者役職 | 代表理事 |
|---|---|
| 代表者名 | 藤田 徹 |
| 従業員数(就業場所) | 15人 |
| 資本金 | 6億6,720万円 |
| 産業分類 | 他に分類されない非営利的団体 |
| 会社の特長 | 働く者が出資し一人ひとりが主人公となる協同組合の組織です。一人の思いや「困った」に寄り添い ・必要な仕事や活動を協同しながら作っていきます。 |
求人特記事項
・本組合は ・放課後等デイサービス事業について ・令和８年１２月２５日までに施行予定の学校設置者等及び 民間教育保育等事業者による児童対象性暴力等の防止等のための 措置に関する法律（令和８年法律第６９号。以下「こども性暴力 防止法」といいます。）に基づく認定申請を行う予定です。 ・当社が認定を受けた場合 ・本業務へ従事するに当たっては ・こども性暴力防止法に基づき ・特定性犯罪の前科の有無を 確認するための犯罪事実確認が必要となります。 ・特定性犯罪の前科がある場合（特定性犯罪事実該当者の場合） は ・こども性暴力防止法に基づき ・本業務に従事させないこと 等の措置を講じる必要があるため ・当社の採用条件の 一つとして ・特定性犯罪の前科がないことを求めること としています。 ・このため ・予め ・採用選考過程において ・誓約書や履歴書等 により ・特定性犯罪の前科の有無を確認いたします。 ※「特定性犯罪」 ・「特定性犯罪事実該当者」の内容は 別紙参照条文をご参照ください。