国立大学業務補助
東京大学大学院工学系研究科原子力専攻- 給与月額300,000円〜370,000円
- 勤務地茨城県那珂郡東海村白方２−２２
- 掲載日
- 2026年10月20日
- 有効期限
- 2026年12月31日
- 求人番号
- 08010-21703061
仕事内容
本プロジェクトでは、電子線加速器から発生する高出力・高エネルギーＸ線を利用した研究・開発を進める。具体的には、高エネルギーＸ線を用いて物質の内部構造の定量的把握とその可視化において問題になる課題を実験、理論、シミュレーションを用いて解決していくことで、非破壊検査技術などへ応用していき、社会実装も視野に入れた展開を図っていくものです。Ｘ線撮像技術の高度化、撮像画像の物理・ＡＩ技術を利用した画像処理技術などの研究・開発も含まれ、関連する研究を遂行できる研究員を募集する。また社会実装に向けて、関連機関との協力なども積極的に行っていく。詳細はご遠慮なくお問い合わせください。 変更の範囲：配置換、兼務及び出向を命じることがある。
勤務条件
応募条件
基本情報
| 求人区分 | 一般 |
|---|---|
| 派遣・請負 | 派遣・請負ではない |
| 募集理由 | 未選択 |
| 採用人数 | 1人 |
雇用条件
| 試用期間 | 試用期間あり |
|---|---|
| 雇用期間の定め | 雇用期間の定めあり |
| 契約更新の可能性 | 契約更新の可能性 なし |
| 契約更新の条件 | 記載なし |
| 正社員登用 | なし |
| 正社員登用実績 | 記載なし |
| 必要なPCスキル | 記載なし |
| 免許種別 | （AT限定可） |
勤務地詳細
| 交通手段 | 記載なし |
|---|---|
| 所要時間 | 記載なし |
| マイカー通勤 | 可 |
| 駐車場 | 駐車場 あり |
| 転勤の可能性 | あり 転勤範囲 |
| 在宅勤務 | 非該当 |
| 受動喫煙対策 | 屋内禁煙 |
給与・手当
| 賃金形態 | 月給 |
|---|---|
| 基本給 | 300,000円〜370,000円 |
| 固定残業代 | なし |
| 昇給 | なし |
| 昇給金額率 | 記載なし |
| 賞与 | なし |
| 賃金締切日 | 固定（月末） |
| 賃金支払日 | 固定（月末以外） 当月 17 日 |
労働時間・休日
| 就業時間区分 | 裁量労働制 |
|---|---|
| 時間外労働 | なし |
| 時間外月平均 | 記載なし |
| 36協定特別条項 | あり |
| 休憩時間 | 45分 |
| 週休二日制 | 毎 週 |
待遇・福利厚生
| 加入保険 | 雇用 労災 健康 厚生 |
|---|---|
| 退職金共済 | 未加入 |
| 定年制 | なし |
| 再雇用 | なし |
| 勤務延長 | なし |
働きやすさ・制度
| 育児休業実績 | あり |
|---|---|
| 介護休業実績 | なし |
| 看護休暇実績 | あり |
| UIJターン歓迎 | 非該当 |
| 労働組合 | なし |
| 就業規則(正社員) | あり |
| 就業規則(パート) | あり |
選考プロセス
| 選考方法 | 面接（予定1回） 書類選考 |
|---|---|
| 書類選考結果通知 | 書類選考後 |
| 面接結果通知 | 面接選考後 |
| 応募書類送付方法 | Eメール 郵送 |
会社情報
会社情報詳細
| 代表者役職 | 専攻長 |
|---|---|
| 代表者名 | 高田 孝 |
| 従業員数(就業場所) | 60人 |
| 資本金 | 記載なし |
| 産業分類 | 自然科学研究所 |
| 会社の特長 | 東京大学の大字院工学系の組織に属する研究施設であり ・教員 ・職員 ・大学院生他総勢約１００名の規模である。 |
求人特記事項
・東京大学統一履歴書を使用すること。以下のＵＲＬからダウンロードし ・作成ください。 （ｈｔｔｐｓ：／／ｗｗｗ．ｕーｔｏｋｙｏ．ａｃ．ｊｐ／ｊｐ／ａｂｏｕｔ／ｊｏｂｓ／ｒ０１．ｈｔｍｌ） ・業績リスト ※学位論文 ・査読付き論文 ・学会発表 ・その他に分類し ・必要な情報を記載することすること ・代表的な査読付き論文 ・これまでの研究概要（Ａ４で１〜２ページ） ・取得した個人情報は ・本人事選考以外の目的には利用しません ・「東京大学男女共同参画加速のための宣言」に基づき ・女性の積極的な応募を歓迎します ・採用時点で ・外国法人 ・外国政府等と個人として契約している場合や ・外国政府等から金銭その他の重大な利益を得ている場合 ・外為法の定めにより ・一定の技術の共有が制限され ・結果として本学教職員としての職務の達成が困難となる可能性がある。このような場合 ・当該契約・利益については ・職務に必要な技術の共有に支障のない範囲に留める必要がある ・予算状況 ・業務進捗・量 ・勤務成績 ・健康状態等を総合的に考慮し ・実績等に応じて次年度以降も契約を更新する場合がある