トラック運転手［笠間市］
センコー住宅物流 株式会社- 給与月額209,000円〜209,000円
- 勤務地茨城県笠間市稲田３８８８−１４
正社員転勤なしマイカー通勤可駐車場あり賞与あり昇給あり退職金あり社会保険完備未経験OK学歴不問オンライン応募可育休取得実績あり
- 掲載日
- 2026年10月14日
- 有効期限
- 2026年12月31日
- 求人番号
- 11030-34397161
仕事内容
・４トン車 １０トン車乗務主に関東圏内への住宅資材配送仕事の流れ出発後、建築地付近まで配送。荷卸し準備後に順番で現地搬入し、建築現場のクレーン車で荷卸し、帰社後積込みを専属リフトマンと行い退社。 ・３トン車 ４トン車乗務関東圏内の商材配送 慣れたら１人で運行となります。 ・セミトレーラー乗務茨城県岩間から埼玉県加須までの冷凍食材配送。 上記全てにおいて、添乗指導を行います。 ＊変更範囲：変更なし
勤務条件
勤務地
茨城県笠間市稲田３８８８−１４
最寄り駅：ＪＲ水戸線 稲田駅 から 徒歩30分
勤務時間
(1)7時00分〜16時00分
休日
その他
応募条件
必要な経験・スキル記載なし
基本情報
| 求人区分 | 一般 |
|---|---|
| 派遣・請負 | 派遣・請負ではない |
| 募集理由 | その他 |
| 採用人数 | 2人 |
雇用条件
| 試用期間 | 試用期間あり |
|---|---|
| 雇用期間の定め | 雇用期間の定めなし |
| 契約更新の可能性 | 記載なし |
| 契約更新の条件 | 記載なし |
| 正社員登用 | 記載なし |
| 正社員登用実績 | 記載なし |
| 必要なPCスキル | 記載なし |
| 免許種別 | （AT限定可） |
勤務地詳細
| 交通手段 | 徒歩 |
|---|---|
| 所要時間 | 30 |
| マイカー通勤 | 可 |
| 駐車場 | 駐車場 あり |
| 転勤の可能性 | なし |
| 在宅勤務 | 非該当 |
| 受動喫煙対策 | 屋内禁煙 |
給与・手当
| 賃金形態 | 月給 |
|---|---|
| 基本給 | 190,500円〜190,500円 |
| 固定残業代 | なし |
| 昇給 | あり |
| 昇給金額率 | 金額 1月あたり 5,000 円 〜 5,000 円（前年度実績） |
| 賞与 | あり |
| 賃金締切日 | 固定（月末以外） 毎月 15 日 |
| 賃金支払日 | 固定（月末以外） 当月 25 日 |
労働時間・休日
| 就業時間区分 | 変形労働時間制（1年単位） |
|---|---|
| 時間外労働 | あり |
| 時間外月平均 | 月平均26時間 |
| 36協定特別条項 | あり |
| 休憩時間 | 60分 |
| 週休二日制 | その他 |
待遇・福利厚生
| 加入保険 | 雇用 労災 健康 厚生 |
|---|---|
| 退職金共済 | 加入 |
| 定年制 | あり （一律 70歳） |
| 再雇用 | なし |
| 勤務延長 | なし |
働きやすさ・制度
| 育児休業実績 | あり |
|---|---|
| 介護休業実績 | なし |
| 看護休暇実績 | なし |
| UIJターン歓迎 | 非該当 |
| 労働組合 | あり |
| 就業規則(正社員) | あり |
| 就業規則(パート) | あり |
選考プロセス
| 選考方法 | 面接（予定1回） |
|---|---|
| 書類選考結果通知 | 記載なし |
| 面接結果通知 | 面接選考後 |
| 応募書類送付方法 | 記載なし |
会社情報
会社名
センコー住宅物流 株式会社
所在地
埼玉県蓮田市黒浜３４７０−１
設立年
2010年
従業員数
184人
事業内容
貨物自動車運送事業
会社情報詳細
| 代表者役職 | 代表取締役 |
|---|---|
| 代表者名 | 末松 毅 |
| 従業員数(就業場所) | 33人 |
| 資本金 | 9,000万円 |
| 産業分類 | 一般貨物自動車運送業 |
| 会社の特長 | 当社はセンコーグループホールディングス株式会社のグループ会社です。お客様は大手ハウスメーカーで ・住宅資材の配送を行っています。配送先は関東一円で長距離運行はありません。 |
求人特記事項
モデル賃金（月収目安） ※配偶者と子１人 ・残業４０時間（通勤費別途） 概算 ３２５，６００円 独身者は ・２８２，２００円 数年後の平均月収 ３３９，０００円 数年後の平均年収 ４，９００，０００円 賞与支給の満額支給は ・入社から概ね１年後から ３７万円の２回／年支給 大型自動車運転免許取得補助金制度もあります。 フォークリフト操作技能講習 ・玉掛講習など全額負担。 ※採用時の「労働条件通知書」交付は ・労基法第１５条に基づく 書面での労働条件明示で義務付けられています。