常勤教員（駿台甲府小学校・中学校・高等学校）
学校法人 駿台甲府学園
■中学校・高等学校（普通科・美術デザイン科・通信制課程）／山梨県甲府市塩部２−８−１ ■小学校／山梨県甲府市上今井町８８４−１
月額267,925円〜267,925円
正社員
年間休日120日以上マイカー通勤可駐車場あり賞与あり
14日以上前
高等学校教員（国語） ※Ｒ９年４月１日〜採用
学校法人 身延山学園- 給与月額210,000円〜260,000円
- 勤務地山梨県南巨摩郡身延町身延３５６７ 山梨交通 身延山バス停 から徒歩１０分
正社員残業なし完全週休2日制土日祝休み年間休日120日以上転勤なしマイカー通勤可駐車場あり賞与あり昇給あり退職金あり育休取得実績あり
- 掲載日
- 2026年10月15日
- 有効期限
- 2026年12月31日
- 求人番号
- 19050-01727761
仕事内容
○高校の１〜３学年の生徒に対して国語に関する授業を行います。 ＊授業準備、各種テスト作成、採点業務 ＊課外活動（部活動等） ＊生徒指導 ＊その他、教育活動に係る業務全般変更範囲：変更なし ※雇用開始はＲ９年４月１日になります。
勤務条件
勤務地
山梨県南巨摩郡身延町身延３５６７ 山梨交通 身延山バス停 から徒歩１０分
最寄り駅：記載なし
勤務時間
(1)8時30分〜17時00分
休日
土日祝日その他
応募条件
必要な経験・スキル教員又は講師経験
基本情報
| 求人区分 | 一般 |
|---|---|
| 派遣・請負 | 派遣・請負ではない |
| 募集理由 | 欠員補充 |
| 採用人数 | 1人 |
雇用条件
| 試用期間 | 試用期間なし |
|---|---|
| 雇用期間の定め | 雇用期間の定めなし |
| 契約更新の可能性 | 記載なし |
| 契約更新の条件 | 記載なし |
| 正社員登用 | 記載なし |
| 正社員登用実績 | 記載なし |
| 必要なPCスキル | 基本操作（ワード・エクセル） |
| 免許種別 | （AT限定可） |
勤務地詳細
| 交通手段 | 記載なし |
|---|---|
| 所要時間 | 0 |
| マイカー通勤 | 可 |
| 駐車場 | 駐車場 あり |
| 転勤の可能性 | なし |
| 在宅勤務 | 非該当 |
| 受動喫煙対策 | 屋内禁煙 |
給与・手当
| 賃金形態 | 月給 |
|---|---|
| 基本給 | 210,000円〜260,000円 |
| 固定残業代 | なし |
| 昇給 | あり |
| 昇給金額率 | 金額 1月あたり 1,000 円 〜 10,000 円（前年度実績） |
| 賞与 | あり |
| 賃金締切日 | 固定（月末） |
| 賃金支払日 | 固定（月末以外） 当月 25 日 |
労働時間・休日
| 就業時間区分 | 記載なし |
|---|---|
| 時間外労働 | なし |
| 時間外月平均 | 記載なし |
| 36協定特別条項 | なし |
| 休憩時間 | 60分 |
| 週休二日制 | 毎 週 |
待遇・福利厚生
| 加入保険 | 雇用 労災 その他 |
|---|---|
| 退職金共済 | 未加入 |
| 定年制 | あり （一律 65歳） |
| 再雇用 | なし |
| 勤務延長 | なし |
働きやすさ・制度
| 育児休業実績 | あり |
|---|---|
| 介護休業実績 | なし |
| 看護休暇実績 | なし |
| UIJターン歓迎 | 非該当 |
| 労働組合 | なし |
| 就業規則(正社員) | あり |
| 就業規則(パート) | あり |
選考プロセス
| 選考方法 | 面接（予定1回） 書類選考 |
|---|---|
| 書類選考結果通知 | 書類選考後 |
| 面接結果通知 | 面接選考後 |
| 応募書類送付方法 | 郵送 |
会社情報
会社情報詳細
| 代表者役職 | 理事長 |
|---|---|
| 代表者名 | 浜島 典彦 |
| 従業員数(就業場所) | 29人 |
| 資本金 | 記載なし |
| 産業分類 | 高等教育機関 |
| 会社の特長 | 日蓮聖人の立正安国の精神に則り ・健全なる社会人として ・広い視野にたった専門教育を施し学術の理論及び応用を教授して社会のために身をもって尽くすことの出来る人間の養成を目的とする |
求人特記事項
＊通勤手当：通勤距離数（事業所規定）により支給します。 ※本校の詳細を知りたい方は電話でお問い合わせください。 応募に際して ・新卒 ・既卒を問いません。新卒の場合 ・教員免許は無いので ・教員免許取得見込証明書を応募書類と一緒にご郵送ください。 ・本業務へ従事するに当たっては ・令和８年１２月２５日に施行予定の学校設置者等及び民間教育保育等事業者による児童対象性暴力等の防止等のための措置に関する法律（令和６年法律第６９号。以下「こども性暴力防止法」といいます。）に基づき ・特定性犯罪の前科の有無を確認するための犯罪事実確認が必要となります。 ・特定性犯罪の前科がある場合（特定性犯罪事実該当者の場合）は ・こども性暴力防止法に基づき ・本業務に従事させないこと等の措置を講じる必要があるため ・当法人の採用条件の一つとして ・特定性犯罪の前科がないことを求めることとしています。 ・このため ・予め ・採用選考過程において ・誓約書や履歴書等により ・特定性犯罪の前科の有無を確認いたします。