児童発達支援管理責任者 児童指導員 作業・理学療法士
特定非営利活動法人 発達サポートNAGOYA- 給与月額205,000円〜340,000円
- 勤務地愛知県名古屋市名東区本郷2丁目63番地ザ・ウイングス201
- 掲載日
- 2026年9月2日
- 有効期限
- 2026年11月30日
- 求人番号
- 23010-27646161
仕事内容
0歳から6歳までの発達に遅れがある子どもの支援です。 臨床心理士や臨床発達心理士と一緒にその子どもたちの支援内容をプログラムし、個別または小グループで療育を行います。 支援に内容としては、その子の「大好き」を見つけ、大好きなことを活用しながら療育を進めていきます。あふれんばかりの子どもの笑顔がいっぱいです。 児童発達支援管理責任者 作業療法士、理学療法士、保育士、幼稚園・小学校教諭免許、児童指導員、言語聴覚士、社会福祉士、精神保健福祉士などと検査や支援を行う職場です。 「変更範囲:変更なし」
勤務条件
応募条件
基本情報
| 求人区分 | 一般 |
|---|---|
| 派遣・請負 | 派遣・請負ではない |
| 募集理由 | 増員 |
| 採用人数 | 3人 |
雇用条件
| 試用期間 | 試用期間あり |
|---|---|
| 雇用期間の定め | 雇用期間の定めなし |
| 契約更新の可能性 | 記載なし |
| 契約更新の条件 | 記載なし |
| 正社員登用 | 記載なし |
| 正社員登用実績 | 記載なし |
| 必要なPCスキル | 記載なし |
| 免許種別 | (AT限定可) |
勤務地詳細
| 交通手段 | 徒歩 |
|---|---|
| 所要時間 | 1 |
| マイカー通勤 | 可 |
| 駐車場 | 駐車場 なし |
| 転勤の可能性 | あり 転勤範囲 |
| 在宅勤務 | 非該当 |
| 受動喫煙対策 | 屋内禁煙 |
給与・手当
| 賃金形態 | 月給 |
|---|---|
| 基本給 | 175,000円〜250,000円 |
| 固定残業代 | なし |
| 昇給 | あり |
| 昇給金額率 | 金額 1月あたり 2,000 円 〜 5,000 円(前年度実績) |
| 賞与 | あり |
| 賃金締切日 | 固定(月末) |
| 賃金支払日 | 固定(月末以外) 翌月 10 日 |
労働時間・休日
| 就業時間区分 | 記載なし |
|---|---|
| 時間外労働 | なし |
| 時間外月平均 | 記載なし |
| 36協定特別条項 | なし |
| 休憩時間 | 90分 |
| 週休二日制 | 毎 週 |
待遇・福利厚生
| 加入保険 | 雇用 労災 健康 厚生 |
|---|---|
| 退職金共済 | 未加入 |
| 定年制 | あり (一律 60歳) |
| 再雇用 | あり |
| 勤務延長 | あり |
働きやすさ・制度
| 育児休業実績 | あり |
|---|---|
| 介護休業実績 | なし |
| 看護休暇実績 | なし |
| UIJターン歓迎 | UIJターン歓迎 |
| 労働組合 | なし |
| 就業規則(正社員) | あり |
| 就業規則(パート) | あり |
選考プロセス
| 選考方法 | 面接(予定1回) 書類選考 |
|---|---|
| 書類選考結果通知 | 書類選考後 |
| 面接結果通知 | 面接選考後 |
| 応募書類送付方法 | Eメール 郵送 |
会社情報
会社情報詳細
| 代表者役職 | 代表理事 |
|---|---|
| 代表者名 | 野々部 夫磯子 |
| 従業員数(就業場所) | 7人 |
| 資本金 | 7,000万円 |
| 産業分類 | 児童福祉事業 |
| 会社の特長 | 公認心理師 ・言語聴覚士 ・教諭 ・社会福祉士 ・保育士等の 多職種の児童福祉施設です。 |
求人特記事項
「作業療法士」や「理学療法士」の資格をお持ちの方! 身体が上手く動かせない ・不器用で困っている子どもたちにできる ことを一緒に考えて支援していきませんか? 言葉が未発達な子のお手伝いを「言語聴覚士」さんに ・遊びを通し た療育のお手伝いを「保育士・幼稚園教諭」さんにお願いしたいと 思います。また教員免許をお持ちの方や教員を退職された方にもご 活躍頂ける施設です。 その他 ・社会福祉士 ・精神保健福祉士 ・児童指導員 ・心理系・教育 系の大学を卒業 ・教員免許取得者 ・心理士 ・発達障害をもったお子 さんの支援をしたいと思う方。 皆さんと一緒にお仕事ができることをラポール職員は願ってます。 そして多くの子どもたちに笑顔をお贈りください。実働7時間半。 一人ひとりのお子さんのために向き合う時間があります。 *本業務へ従事するに当たってこども性暴力防止法に基づき ・特定 性犯罪の前科有無確認のため犯罪事実確認が必要となります。 *特定性犯罪の前科がある場合はこども性暴力防止法に基づき ・本業務に従事させないこと等の措置を講じる必要があるため ・採用選考過程において誓約書や履歴書等で特定性犯罪の前科の 有無を確認いたします。