研修指導員・指導員補
公益財団法人 特別史跡旧閑谷学校顕彰保存会- 給与月額210,000円〜220,000円
- 勤務地岡山県備前市閑谷７８４
正社員以外完全週休2日制転勤なしマイカー通勤可駐車場あり賞与あり退職金あり社会保険完備未経験OK育休取得実績あり
- 掲載日
- 2026年9月29日
- 有効期限
- 2026年11月30日
- 求人番号
- 33061-00905661
仕事内容
研修（野外活動等）の指導及び施設内外の環境整備（自動車運転、運搬作業等）をしていただきます。 指導内容は、野外活動指導、レクリエーション指導、講堂学習補助、備前焼制作補助等があります。 また、宿直をお願いする場合があります。 指導員（大学卒）、指導員補（短大卒） 【変更範囲：なし】
勤務条件
勤務地
岡山県備前市閑谷７８４
最寄り駅：山陽本線吉永駅 から 徒歩40分
勤務時間
(1)8時25分〜17時10分
休日
その他
応募条件
必要な経験・スキル記載なし
基本情報
| 求人区分 | 一般 |
|---|---|
| 派遣・請負 | 派遣・請負ではない |
| 募集理由 | 欠員補充 |
| 採用人数 | 1人 |
雇用条件
| 試用期間 | 試用期間なし |
|---|---|
| 雇用期間の定め | 雇用期間の定めあり |
| 契約更新の可能性 | 契約更新の可能性 あり（条件付きで更新あり） |
| 契約更新の条件 | 労働者の勤務成績 ・態度 ・財団の経営状況等による。なお ・指定管理者の指定の取り消しを受けたときは更新しません。 |
| 正社員登用 | なし |
| 正社員登用実績 | 記載なし |
| 必要なPCスキル | 記載なし |
| 免許種別 | （AT限定可） |
勤務地詳細
| 交通手段 | 徒歩 |
|---|---|
| 所要時間 | 40 |
| マイカー通勤 | 可 |
| 駐車場 | 駐車場 あり |
| 転勤の可能性 | なし |
| 在宅勤務 | 非該当 |
| 受動喫煙対策 | 屋内禁煙 |
給与・手当
| 賃金形態 | 月給 |
|---|---|
| 基本給 | 210,000円〜220,000円 |
| 固定残業代 | なし |
| 昇給 | なし |
| 昇給金額率 | 記載なし |
| 賞与 | あり |
| 賃金締切日 | 固定（月末以外） 毎月 1 日 |
| 賃金支払日 | 固定（月末以外） 当月 15 日 |
労働時間・休日
| 就業時間区分 | 記載なし |
|---|---|
| 時間外労働 | あり |
| 時間外月平均 | 月平均2時間 |
| 36協定特別条項 | なし |
| 休憩時間 | 60分 |
| 週休二日制 | 毎 週 |
待遇・福利厚生
| 加入保険 | 雇用 労災 健康 厚生 |
|---|---|
| 退職金共済 | 未加入 |
| 定年制 | なし |
| 再雇用 | なし |
| 勤務延長 | なし |
働きやすさ・制度
| 育児休業実績 | あり |
|---|---|
| 介護休業実績 | なし |
| 看護休暇実績 | なし |
| UIJターン歓迎 | 非該当 |
| 労働組合 | なし |
| 就業規則(正社員) | あり |
| 就業規則(パート) | あり |
選考プロセス
| 選考方法 | 面接（予定1回） |
|---|---|
| 書類選考結果通知 | 記載なし |
| 面接結果通知 | 面接選考後 |
| 応募書類送付方法 | 郵送 |
会社情報
会社名
公益財団法人 特別史跡旧閑谷学校顕彰保存会
所在地
岡山県備前市閑谷７８４
設立年
2001年
従業員数
19人
事業内容
岡山県から指定管理を受けて
・特別史跡旧閑谷学校の文化財を活用した研修と自然とのふれあいを通じた体験活動を実施しています。
ホームページ
会社情報詳細
| 代表者役職 | 理事長 |
|---|---|
| 代表者名 | 國友 道一 |
| 従業員数(就業場所) | 19人 |
| 資本金 | 記載なし |
| 産業分類 | 社会教育 |
| 会社の特長 | 生涯学習の場として広く社会の要請に応えるため ・研修活動の充実に向け努力しています。 毎年 ・県内外より多くの利用をいただいています。 |
求人特記事項
岡山県から指定管理者として指定を受け ・特別史跡旧閑谷学校の文化財を活用した研修と自然とのふれあいを通じた体験活動を実施しており ・毎年 ・県内外から多くのご利用をいただいています。 ＊宿直は ・平均して月１回程度ですが無い月もあります。 ＊面接は随時行います。 【応募締切日】：令和８年１０月２３日（金）１７：００必着 【ハローワーク備前・和気労働基準監督署からのお知らせ】 労働条件通知書 ・雇用契約書等の書面で労働条件を確認しましょう （労働基準法第１５条第１項より