児童指導員（放課後デイサービスセンター ひかり苑）
社会福祉法人 ひかり苑
山口県光市岩狩町三丁目１番２号 又は光市島田４丁目の施設になる可能性あり
月額185,800円〜185,800円
正社員以外
完全週休2日制マイカー通勤可駐車場あり賞与あり
14日以上前
児童指導員（放課後デイサービスセンター ひかり苑）
社会福祉法人 ひかり苑- 給与時間額1,110円〜1,160円
- 勤務地山口県光市岩狩町三丁目１番２号
パート完全週休2日制マイカー通勤可駐車場あり退職金あり社会保険完備託児施設あり学歴不問年齢不問育休取得実績あり
- 掲載日
- 2026年9月18日
- 有効期限
- 2026年11月30日
- 求人番号
- 35080-03968261
仕事内容
＊主に、就学している障害児の放課後、又は、休業日・長期休暇中における日常生活支援等 ＊長期休暇・春休み・夏休み・冬休み変更範囲：会社の定める業務全般
勤務条件
勤務地
山口県光市岩狩町三丁目１番２号
最寄り駅：ＪＲ山陽本線 島田駅 から 徒歩25分
勤務時間
(1)(1)8時30分〜17時00分 (2)(2)9時30分〜18時00分
休日
日祝日その他
応募条件
必要な経験・スキル児童福祉事業に３年以上勤務 ※保育士・社会福祉士・精神保健福祉士または教員免許のいずれかの有資格者は経験不問
基本情報
| 求人区分 | 一般 |
|---|---|
| 派遣・請負 | 派遣・請負ではない |
| 募集理由 | 増員 |
| 採用人数 | 2人 |
雇用条件
| 試用期間 | 試用期間あり |
|---|---|
| 雇用期間の定め | 雇用期間の定めあり |
| 契約更新の可能性 | 契約更新の可能性 あり（原則更新） |
| 契約更新の条件 | 記載なし |
| 正社員登用 | なし |
| 正社員登用実績 | 記載なし |
| 必要なPCスキル | 記載なし |
| 免許種別 | （AT限定可） |
勤務地詳細
| 交通手段 | 徒歩 |
|---|---|
| 所要時間 | 25 |
| マイカー通勤 | 可 |
| 駐車場 | 駐車場 あり |
| 転勤の可能性 | あり 転勤範囲 |
| 在宅勤務 | 非該当 |
| 受動喫煙対策 | 屋内禁煙 |
給与・手当
| 賃金形態 | 時給 |
|---|---|
| 基本給 | 1,110円〜1,160円 |
| 固定残業代 | なし |
| 昇給 | なし |
| 昇給金額率 | 記載なし |
| 賞与 | なし |
| 賃金締切日 | 固定（月末） |
| 賃金支払日 | 固定（月末以外） 翌月 25 日 |
労働時間・休日
| 就業時間区分 | 交替制（シフト制） |
|---|---|
| 時間外労働 | あり |
| 時間外月平均 | 月平均1時間 |
| 36協定特別条項 | なし |
| 休憩時間 | 60分 |
| 週休二日制 | 毎 週 |
待遇・福利厚生
| 加入保険 | 雇用 労災 健康 厚生 財形 |
|---|---|
| 退職金共済 | 加入 |
| 定年制 | なし |
| 再雇用 | なし |
| 勤務延長 | なし |
働きやすさ・制度
| 育児休業実績 | あり |
|---|---|
| 介護休業実績 | なし |
| 看護休暇実績 | なし |
| UIJターン歓迎 | 非該当 |
| 労働組合 | なし |
| 就業規則(正社員) | あり |
| 就業規則(パート) | あり |
選考プロセス
| 選考方法 | 面接（予定1回） |
|---|---|
| 書類選考結果通知 | 記載なし |
| 面接結果通知 | 面接選考後 |
| 応募書類送付方法 | 記載なし |
会社情報
会社名
社会福祉法人 ひかり苑
所在地
山口県光市岩狩３−１−２
設立年
1986年
従業員数
350人
事業内容
障害者支援施設
・グループホーム
・就労
・身障デイ
・放課後デイ
・相談支援センター
・発達障害者支援
・特老
・ケアハウス
・老人短期入所施設
・老人デイ
・居宅介護支援
・ショートステイ
・在宅リハ
ホームページ
記載なし
会社情報詳細
| 代表者役職 | 理事長 |
|---|---|
| 代表者名 | 河野 亨 |
| 従業員数(就業場所) | 6人 |
| 資本金 | 記載なし |
| 産業分類 | 障害者福祉事業 |
| 会社の特長 | 当事業所は主に施設での障害福祉サービスを行っています。 ◆やまぐち健康経営認定企業認定 |
求人特記事項
＊退職金共済は ・福祉医療機構の制度に加入 ※やまぐち健康経営認定企業 ＊応募書類到着後３日以内に面接日時を連絡します。 （書類選考なし） ・本業務へ従事するに当たっては ・令８年１２月２５日施行の 学校設置者等及び民間教育保育等事業者による児童対象 性暴力等の防止等のための措置に関する法律（令和６年法律 第６９号。以下「こども性暴力防止法」といいます。）に基づ き ・特定性犯罪の前科の有無を確認するための犯罪事実確認が 必要となります。 ・特定性犯罪の前科がある場合（特定性犯罪事実該当者の 場合）は ・こども性暴力防止法に基づき ・本業務に従事させ ないこと等の措置を講じる必要があるため ・当法人の採用 条件の一つとして ・特定性犯罪の前科がないことを求める こととしています。 ・このため ・予め ・採用選考過程において ・誓約書や履歴書等 により ・特定性犯罪の前科の有無を確認いたします。