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作業療法士
合同会社 田守家- 給与月額240,000円〜300,000円
- 勤務地熊本県熊本市東区長嶺南３丁目８−９７−１
正社員残業なし完全週休2日制年間休日120日以上転勤なしマイカー通勤可駐車場あり賞与あり昇給あり退職金あり社会保険完備未経験OK学歴不問オンライン応募可
- 掲載日
- 2026年10月30日
- 有効期限
- 2026年12月31日
- 求人番号
- 43010-31215661
仕事内容
＊障害のある子供たちの日常生活における基本的動作の指導、自立支援、宿題支援 （専門的支援もお願いします。） ＊学校や自宅への送迎（普通ＡＴ車） ＊支援方法など研修します ＊利用定員に１０名に対して、職員４〜５名で担当しています ＊見学も歓迎します 【変更の範囲：変更なし】
勤務条件
勤務地
熊本県熊本市東区長嶺南３丁目８−９７−１
最寄り駅：記載なし
勤務時間
(1)(1)10時30分〜18時30分 (2)(2)9時00分〜18時00分
休日
日祝日その他
応募条件
必要な経験・スキル記載なし
基本情報
| 求人区分 | 一般 |
|---|---|
| 派遣・請負 | 派遣・請負ではない |
| 募集理由 | 未選択 |
| 採用人数 | 1人 |
雇用条件
| 試用期間 | 試用期間なし |
|---|---|
| 雇用期間の定め | 雇用期間の定めなし |
| 契約更新の可能性 | 記載なし |
| 契約更新の条件 | 記載なし |
| 正社員登用 | 記載なし |
| 正社員登用実績 | 記載なし |
| 必要なPCスキル | 記載なし |
| 免許種別 | （AT限定可） |
勤務地詳細
| 交通手段 | 記載なし |
|---|---|
| 所要時間 | 記載なし |
| マイカー通勤 | 可 |
| 駐車場 | 駐車場 あり |
| 転勤の可能性 | なし |
| 在宅勤務 | 非該当 |
| 受動喫煙対策 | 屋内禁煙 |
給与・手当
| 賃金形態 | 月給 |
|---|---|
| 基本給 | 210,000円〜270,000円 |
| 固定残業代 | あり |
| 昇給 | あり |
| 昇給金額率 | 金額 1月あたり 7,000 円 〜 8,000 円（前年度実績） |
| 賞与 | あり |
| 賃金締切日 | 固定（月末） |
| 賃金支払日 | 固定（月末以外） 翌月 15 日 |
労働時間・休日
| 就業時間区分 | 記載なし |
|---|---|
| 時間外労働 | なし |
| 時間外月平均 | 記載なし |
| 36協定特別条項 | なし |
| 休憩時間 | 60分 |
| 週休二日制 | 毎 週 |
待遇・福利厚生
| 加入保険 | 雇用 労災 健康 厚生 |
|---|---|
| 退職金共済 | 未加入 |
| 定年制 | あり （一律 60歳） |
| 再雇用 | あり （上限 65歳まで） |
| 勤務延長 | なし |
働きやすさ・制度
| 育児休業実績 | なし |
|---|---|
| 介護休業実績 | なし |
| 看護休暇実績 | なし |
| UIJターン歓迎 | 非該当 |
| 労働組合 | なし |
| 就業規則(正社員) | あり |
| 就業規則(パート) | あり |
選考プロセス
| 選考方法 | 面接（予定1回） |
|---|---|
| 書類選考結果通知 | 記載なし |
| 面接結果通知 | 面接選考後 |
| 応募書類送付方法 | 郵送 求職者マイページ |
会社情報
会社名
合同会社 田守家
所在地
熊本県熊本市東区長嶺南３丁目８−９７−１
設立年
2017年
従業員数
9人
事業内容
障がい児通所支援事業における放課後等デイサービスの提供
ホームページ
記載なし
会社情報詳細
| 代表者役職 | 代表社員 |
|---|---|
| 代表者名 | 田上 和喜 |
| 従業員数(就業場所) | 8人 |
| 資本金 | 600万円 |
| 産業分類 | 障害者福祉事業 |
| 会社の特長 | 障がいを有する方々の支援を通じて社会に貢献することを目標とし ています。 |
求人特記事項
＊年間休日１２４日 ・残業ほぼなしの働きやすい職場です プライベートと両立しながら ・自分らしく働けます ＊入職祝金：半年勤務後に２万円 ・１年勤務後に３万円支給 （常勤・直接応募・ハローワーク応募等・規定による） ＊マイカー通勤：無料駐車場あり ＊定年年齢以上（６０歳以上）の方も窓口でご相談下さい ＊事前に履歴書（写真貼り付け）・ハローワーク紹介状 ・資格のコピーを郵送して下さい。 後日 ・面接日時等をご連絡します。 尚 ・書類選考はありません。 オンライン自主応募可（オンライン自主応募の方は紹介状不要） 【担当者連絡先は求人管理情報を参照下さい】 ＊こども性暴力防止法に基づき ・特定性犯罪の前科の有無を確認するための犯罪事実確認が必要となります。